2026年、イラン戦争は十字軍の遠征の続きか？
イスラエルとアメリカのイラン攻撃はハルマゲドン＝終末思想の考えが引き起こしていると指摘する学者もいる。ユダヤ教やキリスト教の福音派の支持のもとトランプ大統領が動き出したらしい。彼の娘婿も敬虔なる福音派に所属している。アメリカの常套手段、ロシアと同じで、噓八百の大義名分で相手を責める。イラク戦争のときもそうだった。イラクは「大量破壊兵器や非人道的な化学・生物兵器をもつ極悪非道な国家だ！」と、しかし、実際には戦後その実態は何もなかった。フセイン大統領が逮捕されただけで混乱が続いた。この戦争に加担した時の総理大臣はブッシュ大統領とキャッチボールをした小泉純一郎だった。今回もトランプ大統領は「イランが核開発をして、あと少しまできている」「最大のテロ支援国に核兵器を持たれては最大の危機だ」と世界的に公言して、攻撃に踏み切った。一国の最高指導者を暗殺して、当然とばかり勝利宣言をするこの考え方こそまさにハルマゲドンに頭を侵された人間の所業ではないか？ハルマゲドンとは新約聖書の『ヨハネの黙示録』に由来する、世界の終末に善と悪が対決する「最終決戦」の地、またはその戦い自体をさす。ユダヤの世界も、キリスト教の世界も、ましてイスラムの世界でも、同じことが述べられている。イスラムの世界では、イスラム教は世界最終宗教であるゆえに他の宗教はありえないと、「コーランか、貢納か、剣か」よって彼らはジハード＝聖なる戦いが当然の結果となる。ユダヤ教の終末思想は、歴史の終わりに救世主「メシア」が到来し、死者の復活、最後の審判を経て、神による平和な「メシアの時代（来世）」が実現すると、イスラエルのネタニヤフ首相は自分が「メシア」であるかのように、最後の審判である、神による平和な来世を獲得するために「デビル＝悪」であるイスラム教のイランやヒズボラを徹底的に殲滅すると考えており、国民もそれを支持している。
両者にとっては一国の主権を無視した国際法違反などまったく関係ないのだ。宗教が、法より国家より現実的なのである。テレビでは、トランプの娘婿の上半身裸の映像が映され、胸に十字のマークの刺青がでかでかとあった。（日本では公共の温泉に入れないが？）聖地エルサレムをイスラム教徒から奪還するために８回も200年にわたって攻撃した十字軍の遠征を思い出させる。イスラムシーア派の人々やガザ地区（パレスチナ自治区）を実効支配しているハマスやそれを支援するヒズボラ（レバノン）の人々はイスラエル（ユダヤ）人がパレスチナの地から出ていけ、イスラエルという国家を消滅させたい。イスラエル（ユダヤ）人は対抗するイスラムシーア派のイラン政権やヒズボラを壊滅させたい。この宗教上の対立に世界が巻き込まれている状態なのだ。
そして、もう一つ、インサイダー取引が世界中で公然と行われているのではないかという疑義である。トランプ大統領の一言で、株価や先物価格が簡単に上下する。もし、その言動による情報でお金儲けができるのならこんな簡単なことはない。資本家たちはそれこそ戦争を使って金儲けを公然としていることになる。多くの一般人が戦闘で殺されているにもかかわらずである。資本家にとっては、戦争も、お金儲けの格好の場なのだ。トランプ大統領もそうやって資産を増やしているかもしれない。馬鹿げた世の中である。暗殺、攻撃、恐喝、脅し、安全、平和、信頼、取引などの言葉を巧みに使って株価の変動をうまく利用しているように見える。今までも中東はそうやって資本家たちや石油メジャー（国際石油利権をもつ6企業）に翻弄されてきた。イランやアフガニスタンの人たちはそういった欧米の帝国主義的な資本主義社会に抵抗してきた経緯がある。イスラム教スンニ派（多数派）のサウジアラビア、クゥエートなどの中東の産油国は西側のいいなりになっているに過ぎない。結局、アメリカのトランプ大統領やイスラエルのネタニヤフの考えで世界が混乱し、多くの一般人が殺されているのである。この国で主権をもつ多くの一般人が熟慮する必要がある。
日本ももっと危機管理能力が高い政治家が出てきて欲しい。もし、アメリカとまた仲が悪くなったら、多くの食料をアメリカに依存する食料自給率が低い日本はたちまちパニックになる。エネルギーだけではない。自衛とか専守防衛とかいっている割には、その辺を政府は全く無視している。「兵糧攻め」は戦国時代の典型的な戦術である。これは現在でも通用する戦術であることは今回のイラン戦争でも証明されている。製造業が優れている日本だからこそ、自滅する前に、自前のエネルギーや自前の防衛システム、食料自給率の100％を実現して欲しい。そのために日本国内では既得権益を持つ怪しい輩（道路族、農政族、〇×財団、〇×協会など）を殲滅することである。これができない限り日本はアメリカの属国に成り下がり続けるのだ。アメリカの機嫌を伺い、アメリカに従属し、アメリカの自滅とともに日本も衰退していくだろう。
